英国策論

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英国策論(えいこく さくろん)[1]とは、アーネスト・サトウが1866年に無題・無署名でジャパン・タイムスに寄稿した3つの記事を和訳したものである[2]。「英国策論」と名付けられ、広く読まれた。イギリスの対日政策を示すものとみなされ、明治維新に大きな影響を与えた。

内容[編集]

『英国策論』の骨子は以下の通り。

  1. 将軍は主権者ではなく諸侯連合の首席にすぎず、現行の条約はその将軍とだけ結ばれたものである。したがって現行条約のほとんどの条項は主権者ではない将軍には実行できないものである。
  2. 独立大名たちは外国との貿易に大きな関心をもっている。
  3. 現行条約を廃し、新たに天皇及び連合諸大名と条約を結び、日本の政権を将軍から諸侯連合に移すべきである。

成立過程[編集]

サトウの自著『一外交官の見た明治維新』によると、サトウはジャパン・タイムスを発行していた英国人チャールズ・リッカビー(Charles Rickerby)と知り合いになり、当初紀行文などを投稿していた。ところが、ある日薩摩藩の船が横浜での交易を拒否される事件があった(各大名は外国人と自由に交易できるということは条約に定められている)。これをきっかけに、政治的な文章を投稿しようと思ったと述べている。

英国策論の基となる英文は、ジャパン・タイムスに3回に分けて掲載されており、最初が1866年の3月16日、3回目が5月19日で、2回目は5月4日ではないかとされているが、発見されていない。この論文を発表した時点で、サトウはまだ22歳であった。

なお、内容に関しては、英国留学中の薩摩藩士松木弘安外務大臣の第4代クラレンドン伯爵ジョージ・ヴィリアーズに提出したものとの類似性が指摘されている[3]

サトウは「この文章を蜂須賀斉裕徳島藩主)の家臣である沼田寅三郎という、いくらか英語を知っている私の教師に手伝ってもらって、これを日本語に翻訳し、パンフレットの形で沼田の藩主の精読に供したところ、それが写本されて方々へ広まった。翌年、私が会った諸大名の家臣たちは、私のことをその写本を通じて知っており、好意を寄せてくれた。しまいには、その日本文が英人サトウの『英国策論』、すなわちイギリスの政策という表題で印刷され、 大坂京都の全ての書店で発売されることになった。これは、勤皇佐幕の両党からイギリス公使館の意見を代表するものと思われた。そんなことは私の知ったことではなかった。」と述べている。 実際、西郷隆盛らは、それが英国の公式な政策であるかのごとく語っていたと言われている。

ジャパンタイムスへの投稿は匿名であり、英国公使ハリー・パークスはその存在すら知らなかったようだとサトウは述べている。現時点までに、パークスの公的文書から英国策論に関する記述は確認されていないが[4]、実際にはパークスは英国策論存在を知っていたと考えられる[5]。当時英国政府は日本の内政に干渉することを固く禁じていたため、倒幕をも示唆するような英国策論はその外交政策に大きく反する。パークスが特別な手段を講じていない理由としては、江戸幕府に肩入れするフランスへの牽制としてあえて否定をしなかった、あるいは単にサトウを叱責すると辞職してしまう可能性があった、などがあげられている。

脚注[編集]

  1. ^ 近代デジタルライブラリー掲載版を見ると、『英国 策論』と分かち書きしている。
  2. ^ "Ernest Satow, British Policy and the Meiji Restoration" Ian Ruxton, Bulletin of the Kyushu Institute of Technology No. 45 (March 1997) pp. 33-41
  3. ^ 石井孝著「明治維新の国際的環境」吉川弘文館; 増訂版 (1966)。ASIN: B000JAAC2M
  4. ^ Grace Fox, Britain and Japan 1858-1883, Oxford University Press,1969
  5. ^ Cortazzi, Sir Hugh in Chapter One of Britain and Japan: Biographical Portraits (Folkestone: Japan Library 1994

参考文献[編集]