西勝原第二発電所

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西勝原第二発電所
西勝原第二発電所の位置(福井県内)
西勝原第二発電所
福井県における西勝原第二発電所の位置
日本
所在地 福井県大野市西勝原
座標 北緯35度58分0秒 東経136度35分13.5秒 / 北緯35.96667度 東経136.587083度 / 35.96667; 136.587083 (西勝原第二発電所)座標: 北緯35度58分0秒 東経136度35分13.5秒 / 北緯35.96667度 東経136.587083度 / 35.96667; 136.587083 (西勝原第二発電所)
現況 運転中
運転開始 1919年(大正8年)7月4日
事業主体 北陸電力(株)
開発者 北陸電化(株)
発電量
最大出力 7,200 kW
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西勝原第二発電所(にしかどはらだいにはつでんしょ)は、福井県大野市西勝原にある北陸電力株式会社水力発電所である。九頭竜川本川にある発電所の一つで、最大出力7,200キロワットにて運転されている。運転開始は1919年(大正8年)。

設備構成[編集]

西勝原第二発電所は導水路により落差を得て発電する水路式発電所である。最大使用水量26.41立方メートル毎秒・有効落差37.24メートルにより最大7,200キロワットを発電する[1]

取水堰は1か所あり、その高さ(堤高)は5.5メートル、長さ(頂長)は47.55メートルである[1][2]。堰には左岸に排砂門、右岸に魚道がそれぞれ取り付けられている[3]。取水口は左岸に設置[3]。取水口と発電所を結ぶ導水路は総延長2,461.9メートルで、全区間トンネルで構成されており、沈砂池の設備もある[1]

発電所上部水槽から水を落とす水圧鉄管は3条の設置で、その長さは61メートル[1][2]水車発電機も3組あり、水車は横軸二輪単流前口フランシス水車を、発電機は容量2,820キロボルトアンペアのものを備える[2]周波数は60ヘルツを採用[2]。元は水車が電業社製、発電機が芝浦製作所製であったが[3]、2004年末時点では水車・発電機ともに日本工営製となっている[2]。発電所建屋は鉄筋コンクリート構造でありその面積は531.5平方メートルである[1]

歴史[編集]

福井県出身の実業家山本条太郎

西勝原第二発電所(当初は「西勝原発電所」と称す)の歴史は、1916年(大正5年)7月に山本条太郎らが水利権を出願したことに始まる[3]第一次世界大戦により輸入が途絶して価格が暴騰していた硫酸アンモニウム(硫安)を製造するにあたり、その電源とするための発電計画であった[3]。同年11月に許可が下り、1917年(大正6年)8月の会社設立(北陸電化株式会社)を経て[4]、同年11月25日に発電所起工式が挙行された[5]

起工後、工事は順調に進んだが、1918年(大正7年)になると8月に水路トンネルの崩落事故、10月には感冒の流行があり、一時期工事は停滞した[5]。だが翌1919年(大正8年)6月にはすべての工事が終わり、7月4日に運転が開始できる状態となった[5]。完成した西勝原発電所の出力は7,200キロワット[5]。計画段階では出力4,200キロワットであったが、工事中に使用水量・有効落差が見直されてこの出力となったものである[5]。送電線は武生の硫安工場(現・信越化学工業武生工場)へと伸びた[3]

竣工後の1920年(大正9年)1月、発電所を運転する北陸電化は同系の日本水力に合併された[4]。さらに1921年(大正10年)2月に日本水力・木曽電気興業・大阪送電の合併で大同電力が成立した[4]。この結果、西勝原発電所は大同電力の発電所となった[4]

1939年(昭和14年)4月1日、電力国家管理の担い手として国策電力会社日本発送電が設立された。同社設立に関係して、大同電力は「電力管理に伴う社債処理に関する法律」第4条・第5条の適用による日本発送電への社債元利支払い義務継承ならびに社債担保電力設備(工場財団所属電力設備)の強制買収を前年12月に政府より通知される[6]。買収対象には西勝原発電所を含む14か所の水力発電所が含まれており、これらは日本発送電設立の同日に同社へと継承された[7]

次いで太平洋戦争後、1951年(昭和26年)5月1日実施の電気事業再編成では、出力7,200キロワットのまま北陸電力へ引き継がれ、北陸電力西勝原第二発電所となった[8]

脚注[編集]

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参考文献[編集]

  • 犬伏節輔(編)『西勝原発電事業誌』大同電力、1926年。NDLJP:1018467
  • 大同電力社史編纂事務所(編)『大同電力株式会社沿革史』大同電力社史編纂事務所、1941年。
  • 北陸地方電気事業百年史編纂委員会(編)『北陸地方電気事業百年史』北陸電力、1998年。
  • 『電力発電所設備総覧』平成17年新版、日刊電気通信社、2005年。

関連項目[編集]