角田義隆

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角田 義隆
生誕 1919年12月
日本の旗 日本 熊本県
死没 1988年3月19日
日本の旗 日本 埼玉県 所沢市
所属組織 Naval Ensign of Japan.svg 大日本帝国海軍
No image available.svg 警察予備隊
No image available.svg 保安隊
Flag of the Japan Air Self-Defense Force.svg 航空自衛隊
軍歴 1940 - 1945(帝国海軍)
1951 - 1952(予備隊)
1952 - 1954(保安隊)
1954 - 1976(空自)
最終階級 OF-2 - Kaigun Taii (collar).gif 海軍大尉(帝国海軍)
JASDF General insignia (a).svg 航空幕僚長たる空将(空自)
除隊後 石川島播磨重工業航空事業本部顧問
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角田 義隆(つのだ よしたか、1919年(大正8年)12月 - 1988年昭和63年)3月19日)は、日本海軍軍人航空自衛官である。第12代航空幕僚長海軍機関学校出身者が大将に相当する階級まで昇進したのは、帝国海軍・自衛隊を通じて角田が唯一の事例となった。

略歴[編集]

熊本県出身。鹿本中学4年時に陸軍士官学校を受験するが、身体検査で不合格となり[1]、海軍機関学校へ進む。卒業後は練習艦隊旗艦「香取」に乗組み遠洋航海に参加するが、欧州の戦局により遠洋航海が前半の近海航海のみで中止となり、そのまま「香取」乗組みとなるが、大東亜戦争開戦直前に海軍練習航空隊整備学生を命ぜられ退艦する[1]。整備学生を卒業後は、航空整備将校としてフィリピンソロモン諸島など南方諸島の前線基地を転戦した。1943年(昭和18年)4月、操縦への転換を命ぜられ、海軍練習航空隊特修科学生となるが、教育中に体をこわし、再び地上勤務となる[1]。戦後は公職追放のため実家で農業をするが、1951年(昭和26年)12月、警察予備隊に入隊。1954年(昭和29年)7月、航空自衛隊発足と同時に転官。航空自衛隊でも航空整備に携わり、同年8月から米国に第1号として留学し、航空機整備将校課程で学んだ。帰国後は浜松整備学校で整備幹部課程をつくる[1]。その後は空幕で人事畑での勤務を重ねるが人事課長時代に大病を患い職務から離れる[1]1969年(昭和44年)8月、第8航空団司令として復帰し、空幕人事教育部長、中部航空方面隊司令官を経て第12代航空幕僚長に就任。空幕長在任中にミグ25事件が発生するが、入院中のため、その対応を空幕副長の平野晃に委ねた。

年譜[編集]

栄典[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ a b c d e 軍事研究(昭和49年10月号)「空幕長は海軍機関大尉」,p122~131
  2. ^ 海兵68期相当
  3. ^ 昭和15年8月10日 海軍辞令公報(部内限)第514号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072078700 
  4. ^ 昭和16年4月1日 海軍辞令公報(部内限)第607号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072080600 
  5. ^ 昭和16年10月1日 海軍辞令公報(部内限)第721号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072082600 
  6. ^ 昭和17年3月16日 海軍辞令公報(部内限)第827号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072084400 
  7. ^ 昭和17年8月10日 海軍辞令公報(部内限)第916号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072086500 
  8. ^ 昭和17年11月1日 海軍辞令公報(部内限)第976号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072087800 
  9. ^ 昭和18年3月25日 海軍辞令公報(部内限)第1079号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072090100 
  10. ^ 昭和18年11月1日 海軍辞令公報(部内限)第1249号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072094100 
  11. ^ 昭和19年7月18日 海軍辞令公報 甲 第1538号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072100000 
  12. ^ 昭和19年11月27日 海軍辞令公報 甲 第1653号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072102000 
  13. ^ 昭和20年3月16日 海軍辞令公報 甲 第1747号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072103800 
  14. ^ 『官報』本紙第7485号(昭和26年12月19日)
  15. ^ 『官報』本紙第18345号(昭和63年4月16日)