資源科学研究所

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資源科学研究所(しげんかがくけんきゅうじょ)は、かつて日本に存在した、資源調査を目的とした研究機関。通称、資源研(しげんけん)。


概要[編集]

資源科学研究所官制(勅令第1064号、12月8日公布)に基づき、大東亜戦争時に大陸の資源調査を目的として文部省によって1941年昭和16年)12月8日に設置された研究機関。動物、植物、地質、地理、人類の5部門で発足した。研究所は青山の高樹町にあった。1945年昭和20年)5月のアメリカ軍による東京大空襲(山の手大空襲)を受けて高樹町にあった施設は焼失した。

英名は、"Research Institute for Natural Resources"(中川宏 1959)。

戦後、GHQの指示を受け閣議で廃止が決定される。しかしながら文部省などの研究委託により存続しつづける。設立時の目的は失ったものの、戦後は国内の資源調査を業務の柱とした。戦災からの復興にあたり1946年昭和21年)に新宿区百人町陸軍技術研究所跡へ移転した。

1971年昭和46年)、国立科学博物館に吸収合併されることにより閉所した。一部のコレクションおよび職員は国立科学博物館に引き継がれた。ただし資源調査の業務は引き継がれなかった。現在、国立科学博物館の研究部門がある新宿区百人町の敷地は資源科学研究所の跡地である。

研究活動に当たっては、研究室単位による運営ではなく、テーマごとに柔軟に結成される研究班単位で行われていたことが特筆される[1]

開所当初から閉所に至るまで資源科学研究所彙報を発行していた。敗戦後の混乱期にも研究報告を出版している。

国立科学博物館との合併の経緯[編集]

合併は国立科学博物館側の要請だった。当時の国立科学博物館は現在と異なり上野公園の一角に所在するだけであり、手狭になっていた。敷地は限られており増築ができず、また上野公園内であったために高層化するわけにもいかなかった。筑波研究学園都市に移転する構想があったものの、東京から遠隔地であることや、学園都市の建設がいっこうに進まないことを理由に断念することになった。こうした中、資源科学研究所の敷地が注目されることになり、両者の合併、上野にあった研究部門の移転が実施されるに至った[2]

沿革[編集]

  • 1941年 資源科学研究所を構想した資源科学諸学会聯盟が文部省に設置される
  • 1941年12月 - 文部省資源科学研究所として開所する
  • 1943年10月 - 資源科学研究所の疎開が決定する
  • 1945年5月 - 空襲により高木町の施設が焼失する
  • 1946年 - 新宿区百人町の陸軍技術研究所跡に移転する
  • 1946年4月 - 閣議により官制の廃止が決定される[3]
  • 1946年以後 - 国の直営ではなくなったものの助成金などによって運営が存続する
  • 1961年 財団法人化される
  • 1971年12月 - 国立科学博物館に吸収合併される

関連人物[編集]

  • 北沢右三 - 生態学者。
  • 倉沢秀夫 - 湖沼学者。
  • 柴田桂太 - 植物生理学者・生化学者・微生物化学者。初代所長。
  • 中川 宏 - 昆虫学者(中川宏 1959)。
  • 中村守純 - 魚類学者。
  • 花岡利昌 - 奈良女子大学名誉教授。
  • 堀 克重 - 第8164米国陸軍病院・昆虫研究部(堀克重 1950)、金沢大学理学部動物学教室(堀克重 & 牛越久 1960)。
  • 三井嘉都夫-地理学者・陸水学者・法政大学名誉教授。

関連事項[編集]

  • 外邦図 市ヶ谷の陸軍参謀本部が所持していた外邦図はGHQからの接収を避けるため、戦後からサンフランシスコ講和条約締結までの間、資源科学研究所で保管されていた。また、資源科学研究所自身も戦前から外邦図を所持していた。その後これらの外邦図は、各地の大学や研究機関へ頒布された[4]

脚注[編集]

  1. ^ 朝日新聞. 1953年7月14日. 記事によれば当時、高等植物利用、植物成分、微生物利用、付着有害生物、衛生動物、魚介増殖、地下水、鉱床など18の研究班があったことが記されている。このことから研究所が対象とした研究分野は資源を中心に添えているものの多彩であり、基礎科学ではなく応用面に重点がおかれていたことが推測される。
  2. ^ 朝日新聞, 東京版. 1969年1月17日.
  3. ^ "資源科学研究所官制ヲ廃止ス". 国立公文書館 [請求番号] 本館-2A-027-11・類02975100
  4. ^ 三井嘉都夫. "私と外邦図"

参考文献[編集]