農業立地論

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農業立地論(のうぎょうりっちろん)は、利益を最大化するためにはどの場所で農業を展開させるべきか考察した経済地理学の理論の1つである[1]。現代でも著名な古典的な研究としてチューネンの『農業と国民経済に関する孤立国』が挙げられる[2]

チューネンの農業立地論[編集]

19世紀のドイツでは農政改革が行われ、資本家が労働者を雇用して農業を行うようになったため、効率的な農法の考案が期待されていた。農学者のテーアは輪栽式農業の普及を提案したが、チューネンは輪栽式農業が常には有効ではないと考え、この証明として『農業と国民経済に関する孤立国』(以下、『孤立国』)を著した[1]

『孤立国』では土壌の肥沃さの違いは考慮されず、農業方式別での農地分布は都市からの距離のみに依存するとモデル化のうえ農業立地が検討され、チューネン圏が考案された。チューネン圏では、都市の周囲は自由式農業、林業輪栽式農業、穀倉式農業、三圃式農業牧畜の順に同心円状に囲まれている[1]。これは、都市から離れていくにつれ運送費が上がるため、都市近郊では収益性の高い産業が卓越し、都市から離れていくにつれ収益性が低下するためである[3]

なお、チューネンの考案の後にブリンクマンやダンが農業立地論を提案している[4]

現代社会での農業立地論[編集]

現代では、輸送技術や交通網の発展により農産物の鮮度を保ったまま遠隔地まで輸送できるようになり、産地間での競争が激しくなっているため[5]、チューネン圏で農業立地を考察することは困難である[6]。しかし、古典的な農業立地論を修正することで現実社会への適用を可能とさせ、農業生産の方向性を検討するための手段として農業立地論を活用することができる[7]

また、チューネン理論は都市内部土地利用理論の形で、都市の内部構造の分析に応用することができる[8]地代付け値曲線を考え、それぞれの地域で、地代が最大になる土地利用が主となり、土地利用が同心円状になるとされる[9]

また、チューネンモデルをフードシステム英語版の基礎理論として考えられる場合もある[10]。チューネンモデルは自然環境農業政策国際貿易の影響を考慮しないモデルであり生産流通消費だけを考えているが、この部分はフードシステムの核心の部分と一致している[11]

脚注[編集]

  1. ^ a b c 松原 2000b, p. 24.
  2. ^ 松原 2000a, pp. 19-20.
  3. ^ 坂本 1990, p. 9.
  4. ^ 松原 2013, pp. 15-17.
  5. ^ 河野 1982, p. 16.
  6. ^ 松原 2000b, p. 26.
  7. ^ 河野 1982, pp. 14-15.
  8. ^ 松原 2013, p. 18.
  9. ^ 松原 2013, pp. 18-19.
  10. ^ 荒木 2004, p. 8.
  11. ^ 荒木 1997, p. 243.

参考文献[編集]

  • 荒木一視「わが国の生鮮野菜輸入とフードシステム」『地理科学』第52巻第4号、1997年、 243-258頁。
  • 荒木一視「農業産地論」『空間の経済地理』杉浦芳夫、朝倉書店〈シリーズ人文地理学〉、2004年、1-23頁。ISBN 4-254-16716-4。
  • 河野敏明「立地論の現代的意味―古典立地論の展開を中心として―」『農業と経済』第48巻第6号、富民協会、1982年、 12-18頁。
  • 坂本英夫『農業経済地理』古今書院、1990年。ISBN 4-7722-1308-2。
  • 松原宏「立地論は何をめざしてきたのか」『地理』第45巻第4号、古今書院、2000年、 16-23頁。
  • 松原宏「チューネンの農業立地論」『地理』第45巻第4号、古今書院、2000年、 24-27頁。
  • 松原宏「農業立地論の基礎と応用」『現代の立地論』古今書院、2013年、12-22頁。ISBN 978-4-7722-3149-7。

関連項目[編集]