長崎英造

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長崎 英造(ながさき えいぞう、1881年明治14年)8月13日 - 1953年昭和28年)4月29日)は大正、昭和の日本実業家。妻は総理大臣桂太郎の次女・茂子。

来歴・人物[編集]

広島県広島市堺町(現・広島市中区)生まれ[1]。旧広島藩士・長崎正平の三男[2]。旧制広島一中(現・広島県立広島国泰寺高等学校)卒業後、旧制第一高等中学(一高)、東京帝国大学法科大学と進み[3]1907年(明治40年)大蔵省理財局国庫課入り[3]1910年(明治43年)台湾銀行を経て、1913年(大正2年) 幻の総合商社、神戸鈴木商店に帝大出身者として初の入社[4]、大番頭金子直吉の片腕として多くの事業を手がける。特に東京総支配人(東京支店長)時代、当時の政財界人のトップが集った「番町会」のメンバーになるなど縦横に交流する。民間での火薬の製造を目論み、金子に進言し1916年(大正5年) 日本火薬製造(現・日本化薬)を創業[5]。またグリセリンなどの国産化にも成功した[5]

1925年(大正14年)鈴木商店を退社。2年後の1927年(昭和2年) 鈴木商店は倒産した。 

その後東京株式取引所などに関係しながら、旭石油社長時代に帝人事件で訴追されたが無罪。鈴木商店倒産後、旭石油再建に尽力し、1942年(昭和17年) 8月昭和石油設立時に(旭、早山、新津の3社合併)初代社長に就任[6][7]1946年(昭和21年) 5月退任。

久米正雄小山内薫久保田万太郎らと革新演劇グループ「国民文藝会」を設立したり、久米らに雑誌『人間』を発刊させたり、郷里広島大学の設立委員長になるなどの文化人的活動や、自らも資本政策の論文を多く発表。戦後は吉田内閣の経済顧問となり、1947年(昭和22年) 産業復興公団総裁に就任、輸出産業振興に尽力[8]。さらに1950年(昭和25年) 財団法人日本証券投資協会会長に就任した他、日経連顧問、経団連日米経済提携懇談会会長、経済協力懇談会会長などを歴任し、日本経済の復興と躍進の基盤作りに尽力した[8]1954年(昭和29年) 4月29日71歳にて死去。

尚、東海林太郎満鉄に入れた事でも一部に知られる[9]。東海林は満鉄を辞めてのち国民的大歌手となった。ラジオ東京設立にも関与した[10]

この他、在京県人会の中で一番多いともいわれる「東京広島県人会」の初代会長(1951年)を務めている[11]

翻訳書に『米国は何故に繁栄するか』(1926年)、『歴史は繰返すか』(1932年)が、著書に『独蘇の経済理念と我が経済新体制』(1941年)がある[3]

家族・親族[編集]

長崎家

広島市堺町、東京

1883年 -
  • 男・正造[2]
1913年 -

[編集]

  1. ^ 『長崎英造遺稿』、3頁
  2. ^ a b c d 『人事興信録 第9版』ナ129頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2018年10月11日閲覧。
  3. ^ a b c (愛知大学文學會叢書ⅩⅠ)早川勇『日本の英語辞書と編纂者』春風社、2006年、279頁
  4. ^ 『長崎英造遺稿』、10頁
  5. ^ a b 『長崎英造遺稿』、1、13、14、41、42頁
  6. ^ 『長崎英造遺稿』、34-38、46-50頁
  7. ^ Shell in Japan- シェルについて - シェルの歴史 1921~'30シェルの歴史 1941~'50
  8. ^ a b 『長崎英造遺稿』、54-58、468頁
  9. ^ 東海林太郎 - 思い立ったら北東北/北東北こだわり百科
  10. ^ 『追悼 小林中』小林中追悼録編集委員会、1982年、329頁
  11. ^ 東京広島県人会、初代・長崎、二代目・野村秀雄NHK会長)、三代目・東谷傳次郎会計検査院長、四代目・永野重雄新日本製鐵会長)、五代目・太田利三郎(日本開発銀行総裁)、六代目・田部文一郎三菱商事社長)、七代目・岡田茂東映社長)、八代目・林有厚(東京ドーム社長)(『中国新聞』別冊、2009年1月29日、3頁)。

参考文献[編集]

  • 人事興信所編『人事興信録 第9版』人事興信所、1931年。
  • 『長崎英造遺稿』、長崎正造編発行、1955年。