陸軍野戦砲兵学校

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
大日本帝国陸軍
War flag of the Imperial Japanese Army.svg
中央官衙
陸軍省
参謀本部
教育総監部
航空総監部
主要兵力
総軍
方面軍一覧
軍一覧
師団一覧
連隊等一覧
飛行戦隊一覧
歴史・伝統
日本陸軍の歴史
日本陸軍の軍服
その他
階級一覧
兵科・兵種・各部一覧
兵器一覧
通称号
 表示ノート編集履歴 

陸軍野戦砲兵学校 (りくぐんやせんほうへいがっこう)とは、現在の千葉県四街道市にあった旧日本陸軍の教育機関のひとつである[1]。学生の教育分野は甲種、乙種のほか観測、通信、馭法、情報など二十五種以上も併設されていた。四街道市役所の西側に石碑がある。

所在地[編集]

千葉県旭村鹿渡無番地(現在の四街道市中央・鹿渡無番地)。主要施設は、現在の四街道市役所、千葉県立四街道高等学校四街道市立中央小学校、四街道市中央公園、イトーヨーカドー四街道店等が該当する。この他に現在の四街道市公民館、愛国学園大学千葉敬愛高等学校とその周辺には、幹部候補生隊が置かれていた。これは当地にあった野戦重砲兵第四連隊が1939年(昭和14年)に中国大陸へ移駐した後に、空いた施設を利用したものと思われる。(最寄り駅:JR総武線四街道駅

沿革[編集]

  • 1873年(明治6年) フランスより教官を招き、旧佐倉藩の砲術練習所(下志津火業所)にて砲術の伝習教育を開始する。
  • 1886年(明治19年)4月2日 陸軍砲兵射的学校として創立される。
  • 1896年(明治29年) 陸軍野戦砲兵射撃学校と改称され、四街道駅の北側へ移転。
  • 1922年(大正11年)8月10日 陸軍野戦砲兵学校と改称し野戦重砲兵を含む教導聯隊を増設。高射砲練習隊を新設。
  • 1933年(昭和8年) 情報・観測隊及び下士官候補生隊、幹部候補生隊を創設。
  • 1941年(昭和16年) 少年兵の生徒隊、ロケットを含む迫撃砲隊、自走砲隊などを新設。
  • 1945年(昭和20年) 終戦を迎え解隊。

歴代校長[編集]

陸軍砲兵射的学校長[編集]

  • 江間孚通 砲兵中佐:1886年5月3日 - 1888年5月21日
  • 黒瀬義門 砲兵中佐:1888年5月30日 -
  • 熊谷宣篤 砲兵中佐:1893年4月21日 - 1894年6月14日
  • 伊藤祐義 砲兵中佐:1894年6月14日 -
  • 出石猷彦 砲兵中佐:1895年8月8日 - 1896年5月15日

陸軍野戦砲兵射撃学校長[編集]

  • 伊藤祐義 砲兵大佐:不詳 - 1897年10月11日
  • 野間駉 砲兵大佐:1897年10月11日 - 1903年5月1日
  • 松本鼎 砲兵大佐:1903年5月1日 -
  • 木下宇三郎 砲兵大佐:1907年11月13日 - 1910年10月1日
  • 河北栄太郎 砲兵大佐:1910年10月1日 - 1913年8月22日
  • 長尾駿郎 砲兵大佐:1913年8月22日 - 1916年8月18日
  • 渡辺満太郎 少将:1916年8月18日 - 1917年8月6日
  • 小野寺重太郎 少将:1917年8月6日 -
  • 磯村年 少将:1919年4月15日 -
  • 波多野義彦 少将:1921年3月28日 -

野戦砲兵学校長[編集]

  • 波多野義彦 少将:1922年9月6日 - 1923年8月6日[2]
  • 金山久松 少将:1923年8月6日[2] -
  • 原口初太郎 中将:1926年3月2日 -
  • 室兼次 少将:1927年7月26日 -
  • 西義一 中将:1930年8月1日 -
  • 入江仁六郎 少将:1931年8月1日 -
  • 伊東政喜 少将:1933年8月1日 -
  • 山室宗武 少将:1934年8月1日 - 1936年3月23日[3]
  • 井関隆昌 少将:1936年3月23日 -
  • 広野太吉 少将:1937年8月14日 -
  • 前田治 少将:1938年7月15日 -
  • 井関仭 少将:1939年3月9日 -
  • 佐野忠義 少将:1940年8月1日 -
  • 重田徳松 少将:1941年6月20日 -
  • 池田浚吉 少将:1942年3月2日 -
  • 欠員:1944年3月4日 - 8月22日
  • 橋本博光 少将:1944年8月22日 - 閉校

人物[編集]

教官
著名な出身者

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 味澤由妃(2014年8月20日). “戦後70年を前に:1都3県・痕跡を訪ねて/3 四街道市・旧陸軍野戦砲兵学校 繰り上げ卒業、次々戦地へ”. 毎日新聞 (毎日新聞社)
  2. ^ a b 『官報』第3306号、大正12年8月7日。
  3. ^ 『官報』第2765号、昭和11年3月24日。

参考文献[編集]

  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
  • 外山操・森松俊夫編著『帝国陸軍編制総覧』芙蓉書房出版、1987年。