青葉台 (横浜市)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 神奈川県 > 横浜市 > 青葉区 (横浜市) > 青葉台 (横浜市)
青葉台
青葉台駅 北口(2008年3月)
青葉台駅 北口(2008年3月)
青葉台の位置(横浜市内)
青葉台
青葉台
青葉台の位置
青葉台の位置(神奈川県内)
青葉台
青葉台
青葉台の位置
北緯35度32分40.8秒 東経139度31分2.44秒 / 北緯35.544667度 東経139.5173444度 / 35.544667; 139.5173444
日本の旗 日本
都道府県 Flag of Kanagawa Prefecture.svg 神奈川県
市町村 Flag of Yokohama, Kanagawa.svg 横浜市
青葉区
面積
 • 合計 0.634km2
人口
(2019年(平成31年)4月現在)[2]
 • 合計 9,207人
 • 密度 15,000/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
227-0062[3]
市外局番 045 (横浜MA)[4]
ナンバープレート 横浜
※座標は青葉台郵便局付近

青葉台(あおばだい)は、神奈川県横浜市青葉区の地名。現行行政地名は青葉台一丁目及び青葉台二丁目。住居表示未実施区域。郵便番号は227-0062[3]

地理[編集]

青葉区西部に位置する。東はもえぎ野、西は榎が丘松風台、南はしらとり台つつじが丘、北は桜台と接している。東急田園都市線青葉台駅が置かれ、駅周辺は区内最大の商業地となっている。また、そのことから多くのバス路線が乗り入れており、南部には国道246号線が通っている。

青葉台一丁目に東急田園都市線青葉台駅、青葉台郵便局、田園青葉台団地、三菱UFJ銀行青葉台駅前支店、三井住友銀行青葉台支店、みずほ銀行青葉台支店、青葉台二丁目に市立青葉台中学校三菱UFJ信託銀行青葉台支店、三井住友信託銀行青葉台コンサルティングオフィス・コンサルプラザ青葉台駅前、横浜銀行青葉台支店、りそな銀行たまプラーザ支店青葉台出張所がある。 また、青葉台一丁目から青葉台二丁目にかけて青葉台東急スクエアがあり、フィリアホールが設置されている。

地価[編集]

住宅地の地価は、2019年(平成31年)の公示地価によれば、青葉台1丁目21番22の地点で342,000円/m2となっている[5]

歴史[編集]

地名の由来[編集]

東京急行電鉄多摩田園都市開発に関して、開発前の一帯が草木が生い茂る広々とした台地であったことから、田園都市のコンセプトでもある自然と人間の調和の末永きを願い、「青葉台」と名づけられた。また、青葉区の名称の由来の1つとしてこの青葉台が挙げられる(名称の由来は一般公募で集められたものであるため断定できない)。

沿革[編集]

  • 1868年慶応4年)6月17日(旧暦) - 廃藩置県により神奈川府を設置。神奈川府都筑郡恩田村となる。
  • 1868年明治元年)9月21日(旧暦) - 神奈川府が神奈川県となり、神奈川県都筑郡恩田村となる。
  • 1872年明治5年)10月10日(旧暦) - 大区小区制に伴い第6大区7小区に属す。
  • 1878年明治11年)7月22日 - 郡区町村編制法の制定に伴い、神奈川県都筑郡恩田村となる。
  • 1889年明治22年) - 町村制施行に伴い、都筑郡長津田村、奈良村と合併し、都筑郡田奈村大字恩田となる。
  • 1939年昭和14年)4月1日 - 横浜市に編入し、新市域の一部より港北区となる。また、大字が町となり、横浜市港北区恩田町となる。
  • 1967年昭和42年) - 恩田町の一部より青葉台一丁目・青葉台二丁目を新設。横浜市港北区青葉台一丁目・青葉台二丁目となる。
  • 1969年昭和44年)10月1日 - 港北区から緑区が分区。横浜市緑区青葉台一丁目・青葉台二丁目となる。
  • 1994年平成6年)11月6日 - 港北区と緑区を再編し、青葉区と都筑区を新設。横浜市青葉区青葉台一丁目・青葉台二丁目となる。

世帯数と人口[編集]

2019年(平成31年)4月現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
青葉台一丁目 2,161世帯 4,218人
青葉台二丁目 2,171世帯 4,989人
4,332世帯 9,207人

小・中学校の学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[6]

丁目 番地 小学校 中学校
青葉台一丁目 1〜11番地 横浜市立榎が丘小学校 横浜市立青葉台中学校
その他 横浜市立青葉台小学校
青葉台二丁目 7番地以降
その他 横浜市立榎が丘小学校

施設[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

[ヘルプ]
  1. ^ 横浜市町区域要覧”. 横浜市 (2016年6月). 2019年5月13日閲覧。
  2. ^ a b 横浜の人口 - 登録者数(市・区・町・外国人) - 町丁別世帯と男女別人口”. 横浜市 (2019年4月). 2019年5月13日閲覧。
  3. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2018年1月23日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2018年1月23日閲覧。
  5. ^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査
  6. ^ 小中学校等通学区域”. 横浜市 (2017年11月15日). 2018年1月24日閲覧。