非常電話

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ドイツ高速道路アウトバーン)に設置された、運転業務者のための非常電話
イギリスウェールズ北部のビーチに設置された、主として行楽客のための非常電話
ドイツの学校施設内に設置された、非常電話

非常電話(ひじょうでんわ)とは、非常時の緊急通報を使用目的とする、電話による通信設備。特に道路交通関連分野の非常電話は、事故車両故障を主とする緊急事態を管制施設に通報することを使用目的とする設備である。

欧米の道路施設における非常電話[編集]

ドイツ[編集]

ドイツのアウトバーンには事故時に関係者による通報が可能なように非常電話機が設置されている[1]

スウェーデン[編集]

スウェーデンのトンネル非常用設備設置基準では、延長500m以上のトンネルには消火器と非常電話を設置しなければならないとされている(設置間隔は150m)[2]。消火器や非常電話はトンネル壁面の凹部、壁面に設置された箱、避難路にある扉の内側のいずれかに設置される[2]

一般的には車両の停止や非常口の開放などが検知された場合はプレアラームが発信され、いくつかが同時に起きると警報が発信される[2]。これに対して非常電話から管制センターへの通報があったときはプレアラームではなく警報が発信される[2]

アメリカ合衆国[編集]

アメリカ合衆国のマウントベーカートンネルでは火災電話対応を含めて安全対策にドライバーコミュニケーションITSシステムが導入されている[2]。マウントベーカートンネルではトンネル両側に300フィートごとに緊急通報用電話番号911に直接連絡できる非常電話が設置されている[2]

日本の道路施設における非常電話[編集]

日本の場合、都市間高速道路では約1 km間隔、トンネル内では約200 m間隔(都市内高速道路はトンネル内100 m間隔、それ以外は50 m間隔)に設置されている[3]インターチェンジサービスエリアパーキングエリア非常駐車帯などにも設置される[3]

電話の発信方法には2種類ある。受話器を上げると直接、高速道路の場合は高速道路会社が設置した道路管制室(管制センター)、国道・一般道路の場合は管轄する国道事務所などの道路管理者・警察等につながり、発信地点が管制室などに通知されるので発信者が事態を直接報告するものと、ピクトグラムに描かれた「故障」・「事故」・「救急」・「火災」のいずれかのボタンを押すことで事態のおおまかな内容を管制室で把握することができるタイプとがある。ただし、両機種ともに一般の固定電話携帯電話などに直接かけることはできない。

非常電話での連絡には、通報している場所(非常電話の通し番号など)、故障か事故かの区別、事故車の停止している位置(本線車線か路側帯かの区別)、けが人の有無などを伝える。

名神高速道路は開通当初、トンネル内部を除き事故・故障などの対応連絡は交通パトロールに行うこととなっていた[4]。 日本ではじめて非常電話を路線全体に設置したのは1965年(昭和40年)12月第三京浜道路開通時である[4]。交通パトロールを減らすことを目的に実施され、名神高速道路での全線設置に向けた試行の側面もあった[4]。 非常電話設置の取り組みは当初の予想以上の利用があり、また社会的に好評であった[4]。そのため、1966年(昭和41年)に名神高速道路にも導入された[4]。このとき、通話先を警察消防JAF・公団事務所の4ヶ所をそれぞれワンタッチで選択する「分散方式」が用いられたが、すぐに管制室で全ての受信を受け付ける「集中受付方式」に変更された[4]

ギャラリー[編集]

脚注・出典[編集]

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参考文献[編集]

  • 日本道路公団30年史編集委員会『日本道路公団三十年史』日本道路公団、1986年4月。
  • 日本道路公団(監修)・高速道路技術センター(編集)『高速道路はじめて事典』高速道路調査会、1997年12月。
  • 高速道路交通管制技術ハンドブック編集委員会(編)『高速道路交通管制技術ハンドブック』電気書院、2017年4月14日、第2版。ISBN 978-4-485-66548-0。

関連項目[編集]