高峯町 (名古屋市)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 昭和区 > 高峯町
日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 千種区 > 高峯町
高峯町
—  町丁  —
高峯町の位置(愛知県内)
高峯町
高峯町
高峯町の位置(名古屋市内)
高峯町
高峯町
高峯町の位置
座標: 北緯35度8分56.18秒 東経136度58分3.5秒 / 北緯35.1489389度 東経136.967639度 / 35.1489389; 136.967639
日本の旗 日本
都道府県 Flag of Aichi Prefecture.svg 愛知県
市町村 Flag of Nagoya, Aichi.svg 名古屋市
昭和区
千種区
町名制定[1] 1934年昭和9年)10月1日
面積[2][3]
 - 計 0.20086178km2 (0.1mi2)
人口 (2019年(平成31年)1月1日現在)[4]
 - 計 1,492人
等時帯 日本標準時 (UTC+9)
郵便番号 466-0811(昭和区)[5]
464-0000(千種区)[6]
市外局番 052 (名古屋MA)[7]
ナンバープレート 名古屋

高峯町(たかみねちょう)は、愛知県名古屋市昭和区および千種区地名。丁目の設定はない[2]住居表示未実施[8]

地理[編集]

名古屋市昭和区東部に位置する[9]。東は千種区、西は山手通、南は妙見町に接する[9]。また、千種区高峯町は区南部に位置し、東から北は仁座町、西は山手通、南は昭和区に接する[10]

歴史[編集]

地名の由来[編集]

土地区画整理の際、当地の地形を端的に表すものとして命名されたという[11]

沿革[編集]

世帯数と人口[編集]

2019年(平成31年)1月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[4]

昭和区 町丁 世帯数 人口
昭和区 高峯町 796世帯 1,492人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移

1950年(昭和25年) 5人 [12]
1955年(昭和30年) 18人 [12]
1960年(昭和35年) 18人 [13]
1965年(昭和40年) 45人 [13]
1970年(昭和45年) 288人 [14]
1975年(昭和50年) 529人 [14]
1980年(昭和55年) 676人 [15]
1985年(昭和60年) 731人 [15]
1990年(平成2年) 938人 [16]
1995年(平成7年) 866人 [17]
2000年(平成12年) 851人 [18]
2005年(平成17年) 1,138人 [19]
2010年(平成22年) 1,098人 [20]
2015年(平成27年) 1,446人 [21]

学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[22]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[23]

番・番地等 小学校 中学校 高等学校
昭和区 全域 名古屋市立滝川小学校 名古屋市立川名中学校 尾張学区

施設[編集]

東山タワー(2011年1月)
かつては中京テレビ放送テレビ愛知のアナログ放送の親局送信所として使用されていたが、デジタル放送移行後は瀬戸デジタルタワーからの送信になっている。現在はNHK-FM名古屋局)、エフエム愛知(@FM)ZIP-FMRadio NEOの親局送信所が置かれている。また、テレビ塔の敷地内にあった中京テレビの本社・演奏所は2016年11月21日に名古屋市中村区平池町ささしまライブ24地区)に全面移転した。

その他[編集]

日本郵便[編集]

  • 集配担当する郵便局は以下の通りである[26]
町丁 郵便番号 郵便局
昭和区 高峯町 466-0811[5] 昭和郵便局
千種区 高峯町 464-0000[6] 千種郵便局

脚注[編集]

[ヘルプ]
  1. ^ a b c d 名古屋市計画局 1992, p. 793.
  2. ^ a b 愛知県名古屋市昭和区の町丁・字一覧” (日本語). 人口統計ラボ. 2016年2月12日閲覧。
  3. ^ 愛知県名古屋市千種区の町丁・字一覧” (日本語). 人口統計ラボ. 2016年1月29日閲覧。
  4. ^ a b 町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)” (日本語). 名古屋市 (2019年1月23日). 2019年1月23日閲覧。
  5. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年1月6日閲覧。
  6. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年1月6日閲覧。
  7. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  8. ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “昭和区の町名一覧” (日本語). 名古屋市. 2016年1月29日閲覧。
  9. ^ a b 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1458.
  10. ^ a b 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1467.
  11. ^ a b 名古屋市計画局 1992, p. 357.
  12. ^ a b 名古屋市総務局企画室統計課 1957, p. 83.
  13. ^ a b 名古屋市総務局企画部統計課 1967, p. 76.
  14. ^ a b 名古屋市総務局統計課 1977, p. 51.
  15. ^ a b 名古屋市総務局統計課 1986, p. 69.
  16. ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 36.
  17. ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 101.
  18. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) 昭和区 (xls)” (日本語). 2015年10月15日閲覧。
  19. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (7)昭和区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2015年10月15日閲覧。
  20. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (7)昭和区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2015年10月15日閲覧。
  21. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2016年3月31日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成27年国勢調査) (7)昭和区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2016年7月28日閲覧。
  22. ^ 市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  23. ^ 平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  24. ^ a b 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1453.
  25. ^ “名古屋大学生寮で爆発、男性1人死亡 一室が全焼” (日本語). 朝日新聞社. (2017年5月4日). http://www.asahi.com/articles/ASK543PTCK54OIPE001.html 2017年5月4日閲覧。 
  26. ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年01月06日閲覧 (PDF)

参考文献[編集]

  • 『昭和31年版 名古屋市統計年鑑』 名古屋市総務局企画室統計課、名古屋市、1957年(日本語)。
  • 『昭和41年版 名古屋市統計年鑑』 名古屋市総務局企画部統計課、名古屋市、1967年(日本語)。
  • 『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』 名古屋市総務局統計課、名古屋市、1977年(日本語)。
  • 『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口(昭和60年10月1日現在)』 名古屋市総務局統計課、名古屋市役所、1986年(日本語)。
  • 角川日本地名大辞典 23 愛知県』 「角川日本地名大辞典」編纂委員会、角川書店1989年3月8日(日本語)。ISBN 4-04-001230-5。
  • 名古屋市計画局 『なごやの町名』 名古屋市計画局、1992年3月31日(日本語)。
  • 『平成2年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口(平成2年10月1日現在)』 名古屋市総務局企画部統計課、名古屋市役所、1994年(日本語)。
  • 『平成7年国勢調査 名古屋の町(大字)・丁目別人口(平成7年10月1日現在)』 名古屋市総務局企画部統計課、名古屋市役所、1996年(日本語)。