9mm機関けん銃

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9mm機関けん銃
Minebea 9mm submachine gun 20120408.jpg
概要
種類 短機関銃
製造国 日本の旗 日本
設計・製造 ミネベアミツミ
性能
口径 9mm[1]
銃身長 120mm[1]
使用弾薬 9x19mmパラベラム弾
装弾数 25発(箱形弾倉[1]
作動方式 単純吹き戻し式[1]
オープンボルト撃発
セミオート/フルオート切替式[2]
全長 339mm[1]
重量 2.8kg[1]
発射速度 約1,185発/分[3]
有効射程 100m[2]
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9mm機関けん銃(9ミリきかんけんじゅう)[1]は、長野県の企業であるミネベア(現ミネベアミツミ)社が製造し、1999年自衛隊が採用した9mm口径短機関銃[注釈 1]である。防衛省は略称をM9、広報向けの愛称を一般公募から選ばれた「エムナイン」としている。

開発の経緯[編集]

9mm機関けん銃を装備した第1空挺団の幹部自衛官

当初9mm拳銃の更新用装備火器として主に指揮官などの自衛用に開発され、配備が開始された[2]

配備計画は予定を変更し、第1空挺団第12旅団西部方面普通科連隊の指揮官への配備完了をもって陸上自衛隊による調達は終了しているが、航空自衛隊と海上自衛隊による調達は継続している[4]

配備計画には存在したが74式戦車60式自走無反動砲などの乗員用の自衛火器である11.4mm短機関銃M1M3)は、結局のところ9mm機関けん銃には更新されず、そのまま使用され続け[注釈 2]、更新用には折曲銃床式89式小銃が当てられることとなった[5]

9mm拳銃は前述のとおり9mm機関けん銃に全て更新されたわけではなく、9mm機関けん銃採用後も自衛用、近接戦闘用火器として使用されている。

一部書籍などで、PKO派遣に伴う部隊装備火器の問題を回避するために開発が始まったとする記述があるものの、実際には、前述の通り9mm拳銃や11.4mm短機関銃(M1M3)を装備する指揮官・隊員の自衛火器の更新及び火力増強が主な目的であり、PKOに絡む問題は開発とは無関係である。

特徴[編集]

9mm機関けん銃を携行する隊員

下部レシーバー(機関部)は前方へ張り出し、直立形状のフォアグリップ[注釈 3]が取り付けられ、内部に弾倉を収納するため太く握り難いグリップの保持を補助する。銃床は持たず[2]、射手は両手の力のみで銃を保持する必要がある。

機関部の全長を短縮するため、イスラエルミニ UZI(旧型)同様のL型ボルトを採用し、オープンボルト方式の撃発機構、セミオート/フルオート射撃機能を有する[6]。機関部は切削加工により製造されており、マズルブレーキは、ミニ UZIのように銃身を直接開口したものではなく[2]、銃身覆いと呼ばれる[7]延長部にスリットを開けた形状で、銃口の跳ね上がりの抑制よりもマズルフラッシュの軽減に重点を置いたものになっている。

発射速度は毎分1,200発程度と同クラスの他国のサブマシンガンと比較してやや高速となっているが、発射速度を抑制する機構はなく、また上述の通り銃床を欠くため肩で反動を受け止めることができない。そのため、この銃を扱うだけの十分な体力・体格や技量がない場合、全自動時の保持射撃は困難である。

セレクターの各ポジションには、64式7.62mm小銃と同様に安全/単射/連射の頭文字である「ア/タ/レ」と記され[2]、「当たれ」の意味が込められているとされる。

陸上自衛隊での調達数は平成11年度70丁、12年度100丁、13年度13丁、14年度56丁、15年度27丁となっており、平成16年度以降は調達されていない。調達価格は一丁につき付属品を含め40万円程度と、同水準の銃器であるミニ UZIやイングラムM10などと比べて高価となっている[8]

防衛省仕様書で要求されている性能は、「精度試験装置に固定し、単発射撃により射程50mで40cm×40cmの標的に射撃した際に、10発中7発以上命中するものとする」となっている[9]。一方で、部隊内での装備実験で用途や命中精度など[注釈 4]に不具合があるとの意見も出された。

複数の書籍[10][11][12]において、小型の短機関銃のもつ特性の一面である「目標を正確に狙うというよりも至近距離弾をばらまいて敵を制圧するのに向いている」といった評論がなされている(マシンピストルを参照)。

同サイズの機関拳銃の比較
日本の旗9mm機関けん銃 スウェーデンの旗CBJ-MS アメリカ合衆国の旗M10 イスラエルの旗ミニ UZI オーストリアの旗TMP
画像 9mm機関拳銃 (8464077981).jpg 650cbj ms.jpg MAC10.jpg Uzi 2.jpg Steyr TMP 9mmPara 001.jpg
使用弾薬 9mmパラベラム弾
9mmパラベラム弾
  • 9mmパラベラム弾
  • .45ACP弾
装弾数 25発(箱形弾倉
  • 32発(9mm)
  • 30発・40発(.45)
20発(箱形弾倉) 15・30発(箱形弾倉)
銃身 120 mm 200 mm 146 mm 197 mm 130 mm
全長 339 mm 363 mm / 565 mm(銃床展開時) 296 mm / 548 mm(銃床展開時) 360 mm / 600 mm(銃床展開時) 282 mm
重量 2.8 kg 2.85 kg 2.7 kg 1.3 kg
発射速度 1,185発/分 700発/分 1,090発/分 950発/分 850 – 900発/分

運用[編集]

1999年から自衛隊が制式採用。第1空挺団用、第12旅団と西部方面普通科連隊(現・第1水陸機動連隊)の幹部自衛官などの自衛用火器海上自衛隊護衛艦潜水艦の搭載火器、航空自衛隊基地警備隊用火器として配備されている。

陸上自衛隊向けの生産はすでに終了しているが、海上、航空自衛隊向けの生産は現在も継続して行われている[13][14]

携帯する場合は、スリングを使って肩から提げるか、専用の収納袋ケースに収納する。専用の予備弾入れなどは確認されていないが、収納ケースに弾納部がある。

登場作品[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ 自衛隊の前身である警察予備隊では、サブマシンガンを「短機関銃」と呼称し、その後発足した自衛隊・防衛庁(当時)もこれを継承した。なお、「拳」の字は常用漢字ではなかったため、『武器等製造法施行規則』(昭和28年9月1日通商産業省令第43号)や、『法律第百十五号(平13・11・2)自衛隊法の一部を改正する法律』においては、「機関けん銃」と表記されている
  2. ^ 11.4mm短機関銃(トンプソン・サブマシンガン・M3サブマシンガン)更新用として、1960年代にニューナンブM66短機関銃が試作されたが採用されずに終わった。
  3. ^ 量産品のグリップパネルおよびフォアグリップは黒色の樹脂製だが、試作品では木製だったとされ、陸上自衛隊武器学校に収蔵・展示されている試作品のグリップパネルは木製である(ただし、武器学校の展示品にはフォアグリップが付いていない)。また、防衛省公式の画像などにはフォアグリップおよびグリップパネルが茶色のものが存在している。
  4. ^ 配備された部隊の指揮官のコメントに拠れば、威力不足や命中精度の面から「従来の9mm拳銃や折り曲げ銃床式の89式の方がはるかにマシ」との意見があり、『ここが変だよ自衛隊』などの書籍に掲載されている

出典[編集]

  1. ^ a b c d e f g 『9mm機関拳銃』 陸上自衛隊装備紹介
  2. ^ a b c d e f 大井川, 武如「陸上自衛隊本隊の装備その1」『月刊Gun』第43巻第5号、国際出版、2004年4月、 100-102頁、2019年8月20日閲覧。
  3. ^ 「エリートフォーセス 陸上自衛隊編[Part1]」p139
  4. ^ 平成26年度調達予定品目(中央調達分) (PDF)”. 2015年6月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年2月22日閲覧。
  5. ^ 月刊アームズ・マガジン ‐ 2003年12月号 p35
  6. ^ ホビージャパン「エリートフォーセス 陸上自衛隊編[Part1]」p34
  7. ^ 新紀元社 大波篤司「図解ハンドウェポン」
  8. ^ 防衛省・自衛隊 予算等の概要 平成12年度 平成13年度 平成14年度 平成15年度
  9. ^ 防衛省仕様書改正票 9mm機関けん銃 (PDF)”. 2010年8月11日閲覧。
  10. ^ イカロス出版Jground Vol.17
  11. ^ 学研歴史群像シリーズ 自衛隊図鑑2002
  12. ^ 新紀元社 大波篤司 ミリダスJ
  13. ^ 契約に係る情報の公表(中央調達分)”. 2019年4月1日閲覧。
  14. ^ 調達予定品目(中央調達分)”. 2019年4月1日閲覧。

関連項目[編集]