QR・バーコード決済
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QRコード・バーコード決済（QRコード・バーコードけっさい）は、QRコードやバーコードを用いた電子決済システム。コードの種類を区別せず単に「コード決済」とも呼ぶ[注釈 1]。
スマートフォンの機能を使用したシステムが主流な事から「スマートフォン決済（スマホ決済）」と呼ばれる事もある。ただしスマートフォンにはFeliCaやNFCなど他の非接触型決済[注釈 2]機能も搭載されうる事から、正確な用語ではない。
目次
概要[編集]
商品を購入する際に、店頭レジに掲げられている専用QRコードをスマートフォンのカメラで読み取って、支払いをするという決済方法である。スマートフォンのアプリ上にQRコード（二次元コード）やバーコード（一次元）を表示して、店頭のバーコードリーダーやスマートフォンで店員に読み取らせる逆パターンもある[1]。
入金システムは、銀行口座と連携させてチャージしたり、金融機関の現金自動預け払い機(ATM)やコンビニエンスストアでのチャージといった方法があり、決済したら即座に引き落とされるプリペイド方式が一般的である。サービスによっては、クレジットカードと連携させて支払うポストペイ方式（後払い決済）に対応しているものもある。
システム[編集]
決済方法は主に2種類ある。
- ユーザースキャン方式
- 店舗提示型（Merchant-Presented Mode、MPM）とも呼ばれる[2]。
- 店側が提示するQRコードを、客が読み取る。紙に印刷されたQRコードを設置するだけ、あるいは決済時にQRコードを表示するアプリをインストールできる一般的なスマートフォン、タブレットを設置するだけで導入可能なため、導入コストが低い。
- ストアスキャン方式
- 利用者提示型（Consumer-Presented Mode、CPM）とも呼ばれる[2]。
- 客側が提示するQRコード、またはバーコードを店側が読み取る。支払い速度は速いが、QRコード決済システムと連動するPOSレジシステムが必要なため、コストが高い。
メリット[編集]
- 安価な導入コスト
- 店側に信用照会端末が必要なく、紙に印刷されたQRコードを設置するだけで導入可能なため、加盟店の導入コストが非常に低い。売掛金の資金繰り問題、クレジットカード決済や、FeliCaなどのIC決済の導入が難しい中小の店、個人経営店でも導入ハードルが低い[3]。
- 詳細な顧客情報の把握
- バーコードに顧客情報が付加されることで「どの顧客がいつどの商品を購入したか」を店舗側が詳細に把握することができるため、店舗側にとっては売れ筋商品の傾向の把握や顧客の動向をつかみやすくなる[4]。
- 機種依存性が低い
- 日本のFeliCaのように、端末に独自規格のICチップを組み込む必要がなく、QRコード決済アプリケーションが実行できてQRコードを認識するデジタルカメラがついているスマートフォンであれば、どのメーカーの端末でも動作可能である[5]。
- 店舗と顧客の双方向接点実現
- アプリの画面上にクーポンやキャンペーン情報を通知させる事によって、顧客の来店誘導を促す事が可能になる。これらはクレジットカードやICカード型電子マネーでは実現が難しいとされてきた[6]。
- キャッシュレス
- 現金が必要ないため、顧客側から見れば別途財布を持ち歩く必要がない。また、衛生的であり、釣り銭もなくす事ができる[5]。
- また、店舗側でも現金の確認作業やレジ締めに要する事務作業を軽減することができる[4]。
- 出納管理が容易
- アプリ側に利用履歴が残るため、領収証がなくてもいくら使ったかを容易に把握できる[5]。
- ポイントの二重取りが可能
- 多くのQR・バーコード決済でクレジットカードでのチャージを認めており、「コード決済のポイント」と「クレジットカードのポイント」の二重取りが可能となっている[5]。
- 新たなサービスが利用可能
- ユーザー同士での「割り勘」機能（LINE pay）や[5]、アプリ内での事前決済（Japan Taxi）[3]など、現金決済でできなかった新たなサービスを提供することができる。
デメリット[編集]
- 停電時・故障時に使えない
- 客のスマートフォンと、インターネットを通じた決済システムに依存するため、災害などで停電や移動体通信事業者での通信障害が起きた場合、全く使用できなくなる（オンライン決済を行う電子マネーも同様）。またスマートフォン側の充電も切れたり、何らかの故障が起きても使用できなくなる[5]。
- 客のオペレーションに時間がかかる
- そのまま店舗端末にかざすだけで良いIC非接触型決済に比べ、アプリを開いてコードを表示させてからコードを読み取る（読み取らせる）という数段階の手順を踏む必要がある[3]。
- 利用可能店舗が限定的
- 普及率の低い国や地域では、使用できる店舗が少ない傾向にある[5]。ただし中華人民共和国深センなどキャッシュレス社会が浸透した地域では、この問題はない。
- セキュリティ面での問題がある
- アプリ自体にパスワードロックがかけられないものがあり、クレジットカードの不正利用が生じるケースがある[5]。
- また、店側のQRコードが何者かによってすり替えられ、その後のQRコード決済が犯人の口座に振り込まれた詐欺事件の事例がある[7]。
- 決済サービスが乱立している（日本）
- 2018年頃から日本では、キャッシュレス社会の普及に向け、さまざまな会社がQRコード決済サービスを展開しているが、プリペイドカードの時と同様に、2019年4月1日時点で25社もある。決済サービスの乱立は、使用できる店舗、できない店舗それぞれ異なり、利用者や加盟店の混乱を招きやすい[8][9]。また加盟店が少なく、スケールメリットや使用頻度の少ない決済サービスでは、チャージしても使用する機会がない死蔵が増えるリスクもある（企業側にとっては退蔵益としてメリットとなる）。
歴史[編集]
暗号通貨のビットコイン用に2012年にリリースされたモバイルアプリケーションが、QRコード決済に初めて対応した[10]。
中国でWeChatなどのコミュニケーションアプリを展開するテンセントは、2014年にWeChat PayというQRコード決済サービスを展開し、中国国内でアリペイに次ぐ高いシェアを獲得した[11]。
日本では、PayPayが会計の20パーセントを還元し、合計100億円を提供するキャンペーンを行ったことにより、後発にも拘わらず一気に首位に上った[12][要検証]。
2019年には日本国内における共通規格としてJPQRが提唱されており、同年8月より同規格の一部について主要プロバイダが対応を開始する予定である。
主要サービスプロバイダ[編集]
日本[編集]
- PayPay - Paypay（ソフトバンク・ヤフー合弁） ※提携するAlipayは日本のPayPay加盟店で利用可能だが、PayPayは日本のみ利用可能。
- LINE Pay - LINE Pay（LINEの子会社）※LINE Pay Global Allianceで提携するWeChat Pay、Naver Payは日本のLINE Pay加盟店で利用可能だが、LINE Payは日本のみ利用可能。
- 楽天ペイ - 楽天ペイメント（楽天の子会社）
- Origami Pay - Origami
- メルペイ - メルカリ
- d払い - NTTドコモ
- au PAY - KDDI
- QUOカードPay - クオカード（ティーガイアの子会社）
以下、金融機関のサービスとして提供されているもの
- 銀行Pay - GMOペイメントゲートウェイ
- J-Coin Pay - みずほ銀行
- BankPay - 日本電子決済推進機構
- &Pay - 株式会社エムティーアイ
- PayB - ビリングシステム
以下、イベント会場での決済や個人間送金決済を想定して提供されているもの
以下、事実上のハウスカードとして提供されているもの
7pay - セブン・ペイ（セブン&アイ・ホールディングスのグループ企業）- FamiPay - ファミマデジタルワン（ユニー・ファミリーマートホールディングスの子会社）
- Tマネー - Tポイント・ジャパン、Tポイント（カルチュア・コンビニエンス・クラブの子会社）
- コーナンPay - コーナン商事
- ZENSHO CooCa - ゼンショー・クーカ（ゼンショーホールディングス）
- CooPay - コープ東北サンネット事業連合
その他
- EPOS Pay - 株式会社エポスカード
- PAY ID - PAY株式会社
- atone - 株式会社ネットプロテクションズ
- Amazon Pay - アマゾンジャパン合同会社
米国[編集]
- mVisa - Visa
- Masterpass - マスターカード
- Amazon Pay - Amazon.com
中国[編集]
- Alipay - アリババ (PayPayと連携しており、日本の一部店舗でも使える。)
- WeChat Pay - テンセント (LINE Payと連携しており、日本の一部店舗でも使える。)
香港[編集]
- AlipayHK - アリペイ香港 (PayPayと連携し、日本の一部店舗でも使えるようになる予定。)
韓国[編集]
その他[編集]
- BharatQR - BharatQR（インド）
- Easypaisa - Telenor Pakistan （パキスタン）
- NETS Pay - NETS（シンガポール）
スマートストアで用いられるコード決済[編集]
上記の決済のみを行う決済専用アプリとは異なり、「決済」に「レジ」の機能を統合したアプリケーションである。
商品のバーコードを次々と読み取って動的に小計を出し、QRコードを店舗端末にかざすだけで決済が完了するスマートストア専用レジアプリケーション。
メリットとしては、買い物（商品選び）とレジ（バーコード読み取り操作）を同時進行で行って、スマートフォンだけで動的に小計を出せるため、最後にレジを通すステップを省略することができる。これによりレジの行列に並ぶ必要がなくなるため、レジ混雑を緩和し、店舗スタッフの負担を軽減できる。
- Shop & Go（ショップアンドゴー） - 寺岡精工グループ
- トライアル - トライアルカンパニー
- ローソンスマホペイ - ローソン
- Amazon Go - Amazon.com ※入場の際にAmazon Goアプリの会員QRコードを読み取り機にかざす。AIセンサーで自動的に小計を出すシステムが備わっているため、商品バーコードを読み取るステップが省略されている。
脚注[編集]
注釈[編集]
- ^ ITmedia、Impress Watchなどのメディアで多数採用中。
- ^ QR・バーコード決済がほぼスマートフォンが必須であるのに対し、非接触型決済はカード型（プラスチックカード、クレジットカードなどの物理カード）による物も主流である。
出典[編集]
- ^ QRコード決済の普及に向けた課題とは？ (1/4) ITmedia ビジネスオンライン 2018年12月3日
- ^ a b 「コード決済に関する統一技術仕様ガイドライン」「統一用語集」を策定しました。 - キャッシュレス推進協議会・2019年3月29日
- ^ a b c 八巻渉 (2018年12月3日). “QRコード決済の普及に向けた課題とは？”. ITmediaビジネスオンライン. 2019年7月21日閲覧。
- ^ a b “Q1328. QRコード決済を小売店等に導入することのメリットを教えてください。”. J-Net21（中小企業ビジネス支援サイト）. 中小企業基盤整備機構 (2019年3月28日). 2019年7月21日閲覧。
- ^ a b c d e f g h 金子麟太郎 (2019年1月23日). “改めて考える、「コード決済」のメリットとデメリット”. ITmediaモバイル. 2019年7月21日閲覧。
- ^ ファミペイと7payが本当に目指していたもの。コンビニPayはなぜ必要だったか Impress Watch
- ^ “中国の食品市場に「QRコードを張り替える」新時代の泥棒が出現” (日本語). 財経新聞 (2017年7月27日). 2019年6月28日閲覧。
- ^ “押し寄せるキャッシュレス決済の需要、乱立する決済手段 現場の負担を抑えるために有効な決済端末とは？” (日本語). ITmedia NEWS. 2019年6月28日閲覧。
- ^ ““キャッシュレス決済の課題”に関する誤解” (日本語). ITmedia Mobile. 2019年6月28日閲覧。
- ^ Andreas Schildbach (2012年8月6日). “Google Playstore: Bitcoin Wallet”
- ^ Derrick A Paulo (2017年10月29日). “WeChat phenomenon: How a messaging app helped spark China’s cashless revolution”
- ^ a b “PayPayは2019年も独走?! 「100億円あげちゃうキャンペーン」、その後のマーケティング効果を調査” (プレスリリース), 株式会社ヴァリューズ, (2019年4月8日) 2019年7月17日閲覧。
- ^ “QRコード決済の利用率1位は「楽天ペイ」、「PayPay」が猛追2位”. BLOGOS (LINE株式会社). (2019年2月5日) 2019年7月17日閲覧。
関連項目[編集]
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